平成１９年度１次試験問題：経営情報システム
設問１１
信頼性の高いコンピュータシステムの構成に関する次のａ〜ｄの記述と、その記 述を表す用語の組み合わせとして、最も適切なものを下記の解答群から選べ。
| ａ | 同じ処理を行うコンピュータシステムを二重に用意する形態。一定時間ごとに処理結果を照合して処理の正しさの確認を行い、どちらかのコンピュータシステムに障害が発生しても、一方のシステムで処理を続行でき高い信頼性が得られる。 |
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| ｂ | コンピュータシステムの負荷を分散させる目的で複数のＣＰＵやコンピュータを接続し、各ＣＰＵやコンピュータで分担して処理を行うコンピュータシステムの総称である。 |
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| ｃ | 業務処理を通常行うコンピュータシステムでオンライン処理を行っている間、別の処理を行わせながら待機させる別システムを用意する形態。通常使用しているシステムに障害が発生した場合は、待機システムに切り替えてオンライン処理を続行する。 |
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| ｄ | 独立して動作する複数のコンピュータを相互に接続し、全体として信頼性の高いコンピュータシステムを構築する形態。コンピュータの一部が障害を起こしても他のコンピュータに処理を肩代わりさせ、システム全体の停止を防止する。 |
【解答郡】 （ア） a:デュアルシステム b:ロードシェアシステム c:コールドスタンバイ d:クラスタリング （イ） a:デュプレックスシステム b:タンデムシステム c:ホットスタンバイ d:マルチプロセッシングシステム （ウ） a:ホットスタンバイ b：スループット c:ミラーリング d:ロードシェアシステム （エ） a:マルチプロセッシングシステム b:フォールトトレラントシステム c:タンデムシステム d:デュアルシステム
設問１２
ハードウェアやソフトウェアの性能の高度化、ブロードバンドネットワークの急激な浸透、無線通信技術と携帯端末・電話の発展などが進んでいる。中小企業においても、仕事のやり方はもちろんのこと、企業革新や情報戦略などにそれらを考慮 していくことがますます重要になると考えられる。それらに関する記述として、最も不適切なものはどれか。
【解答郡】 （ア） ERPを導入することはビジネス社会ではもはや避けて通れない。遅れていた当社の業務IT化を挽回し、競争優位を実現するためにも、コンピュータベンダーの進言でERPの全面的導入を即決した。 （イ） ある従業員は、社内業務処理とともにインターネットで電子メールやブラウザを利用して、業務上の情報収集を通常業務用パソコンから行っていた。しかし、セキュリティなどの問題を考慮して、ネットワーク系統を社内の基幹系と情報系に分割することとした。 （ウ） 同業他社では、従業員教育にeラーニングシステムを導入して、教育の合理化、効率化を図ろうとしている。当社ではその実績が無いことから試験的な利用を検討したが、基本的な方針としてしばらく他社での実績をみつつ勉強を重ねることとした。 （エ） どんな時代であっても最新のITの動向を調査し、その利用可能性を検討しながら、その適用を含めて当社独自のビジネスプロセスを試行錯誤して構築することが重要であるとの認識に至った。
設問１３
従来の一方的な情報提供中心のウェブ利用ではなく、より高度なサービスをウェ ブで提供するものとして、Web2.0が注目されている。これを応用することで、 顧客により分かりやすく、従来のサイトと差別化できる品質のウェブページを提供することが可能になった。また、ｅビジネスの新しい可能性としてもWeb2.0が注目されている。この提唱者であるTim O'Reilly が示す、「Web2.0企業コアコ ンピタンス」として最も適切なものはどれか。
【解答郡】 （ア） 強力なカスタマーサポートを通して、主要なサイトを取り込む。 （イ） 単一デバイスの枠を超えたソフトウェアを提供する。 （ウ） 独自性があり、同じものを作ることが難しいソフトウェアを提供する。 （エ） 費用効率が高く、拡張性のあるパッケージソフトウェアを提供する。
設問１４
社内ＬＡＮをインターネットに接続する際のセキュリティルータの設定に関する 記述として、最も適切なものはどれか。
【解答郡】 （ア） DHCPを稼動させれば、LAN側のパソコンに自動的にIPアドレスが配付されるので、ARP(Address Resolution Protocol)データグラムは流れない。 （イ） ISP(Internet Service Provider)によって割り当てられたIPアドレスを発信元とするパケットをインターネットから受信した場合には、LAN側に転送するように設定した。 （ウ） インターネット側からLAN側へのIPポートをすべて開けておかないと、社内からインターネット上のウェブサイトなどにアクセスできなくなる。 （エ） セキュリティルータのLAN側IPアドレスとして、ISP(Internet Service Provider)によって割り当てられたIPアドレスと異なるアドレスを設定した。
設問１５
次のシステム開発に関する文章について、空欄Ａ〜Ｄに入る最も適切な用語の組み合わせを下記の解答群から選べ。
中小事業者が自社システムの企画、開発、保守、運用をすべて独自に行うのは容易なことではない。そこで、それら業務を一括して請け負う業者があり【 Ａ 】と呼ばれる。すべてを【 Ａ 】に任せるとしても、システム開発の工程がどのようなものであるかを理解しておく必要がある。
システム開発にはさまざまな方法が考えられてきたが、【 Ｂ 】は、各工程を後戻りなく行う方法であり、最も基本的な方法とされている。【 Ｃ 】は、試作品をユーザに見せて確認しながら行う方法であるが、比較的小規模なシステムの開発に限定されるなどの課題がある。【 Ｄ 】は、システムを複数のサブシステムに分け、基本となるサブシステムをまず【 Ｂ 】の方法で開発してユーザに試用してもらい、その結果を反映させて次のサブシステムを開発する方法であり、近年注目されている。
【解答郡】 （ア） A:ASP B:アウトソーシング C:プロトタイプモデル D:デルファイ法 （イ） A:APS B:プロトタイプモデル C:インクリメンタルモデル D:スパイラルモデル （ウ） A:システムインテグレータ B:インクリメンタルモデル C:ウォータフォールモデル D:プロトタイプモデル （エ） A:システムインテグレータ B:ウォータフォールモデル C:プロトタイプモデル D:スパイラルモデル
設問１６
インターネット上で店舗を運営しているある企業は、顧客が商品希望条件などを 随時登録する顧客台帳と、業者が商品情報を随時登録する商品台帳とを週単位で照 合して、顧客に適合商品情報を提供している。 この店舗のＤＦＤ（略図）は次のように記述できる。Ａ〜Ｄに入る最も適切な用語 の組み合わせを下記の解答群から選べ。
【解答郡】 （ア） A:顧 客 B:希望商品情報検索 C:商品台帳 D:顧客台帳 （イ） A:顧 客 B:商品台帳 C:希望商品情報検索 D:顧客台帳 （ウ） A:顧客台帳 B:希望商品情報検索 C:商品台帳 D:顧 客 （エ） A:顧客台帳 B:商品台帳 C:顧 客 D:希望商品情報検索
設問１７
近年、種々のシステム開発モデルが提唱されつつある。次の記述のうち最も適切なものはどれか。
【解答郡】 （ア） 運用中のシステムの利用プロセスを分析し、これを参考に新システムを再構築する。 （イ） 運用中のシステムを上書きしながら新システムを開発し、これに本番データを入力してその挙動を調べることで、新システムの正当性を確認することができる。 （ウ） 開発時点の設計書に基づいて、新システムを再構築する。 （エ） 開発時点の設計書を詳細に分析して、その処理手順をすべて新システムで実現することが、システムの一貫性保持の点で望ましい。
設問１８
利用者の視点を重視する業務システム分析・設計において、UML(Unified Modeling Language)が広く使われるようになった。UML標準によるUMLの記述として最も適切なものはどれか。
【解答郡】 （ア） UMLでモデルを書けば、ツールを使ってシステムを自動作成することができる。 （イ） UMLのダイヤグラムをどのような順序や組み合わせで使うかは、UML標準で決められている。 （ウ） UMLはオブジェクト指向によるシステム分析・設計で用いられる。 （エ） UMLはシステム開発のための方法論である。
設問１９
あるソフトウェア開発企業に外注していた新業務システムの承認(検収)テストに、発注者の顧問として立ち会うことになった。この承認(検収)テストについて最 も適切なものはどれか。
【解答郡】 （ア） 主要機能から徐々に全機能へとテスト範囲を広げ、ブラックボックステストとしてすべての機能をチェックする。 （イ） 承認(検収)テストの基準となる検査仕様書は自社で作成すべきであり、ソフトウェア開発企業に作成を委託してはならない。 （ウ） 前回のシステムテストでも正常動作を確認しているので、前回のシステムテスト後に修正を依頼した個所が正しく動作していれば検収できる。 （エ） 例外処理機能を検査するブラックボックステストでは、適正なデータをテストデータに加えてはならない。
設問２０
社内のIT技術者を育成・確保する上で、IT技術者の公的なITスキル標準(IT Skill Standard : ITSS)が参考になる。これについて最も適切なものはどれか。
【解答郡】 （ア） IT技術者の公的スキル標準ではすべての職種でエントリレベルからハイレベルまで規定されているので、これに沿ってその職種内でレベルアップを図るべきである。 （イ） IT技術者の公的スキル標準にある職種を社内ですべてそろえるべきである。 （ウ） 目標人材モデルはIT技術者の公的スキル標準を参照して、独自のものを策定すべきである。 （エ） 目標人材モデルは情報システム部門が現状の業務分析から策定すべきである。