直説法とは
直説法は、期中の収入額と支出額の総額を記載することにより、期中における資金の増減を明らかにする方法である。
直説法における具体例
| キャッシュ・フロー計算書 |
| 自 平成×年×月×日 至 平成×年×月×日 |
| Ⅰ 営業活動によるキャッシュ・フロー |
| 営業収入 |
XXX |
計算式 |
| 原材料又は商品の仕入れによる支出 |
－XXX |
計算式 |
人件費の支出
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－XXX |
計算式 |
その他の営業支出
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－XXX |
計算式 |
小 計
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XXX |
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利息及び配当金の受取額
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XXX |
計算式 |
利息の支払額
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－XXX |
計算式 |
損害賠償金の支払縮
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－XXX |
計算式 |
法人税等の支払額
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－XXX |
計算式 |
営業活動によるキャッシュ・フロー
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XXX |
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Ⅱ 投資活動によるキャッシュ・フロー
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有価証券の取得による支出
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－XXX |
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有価証券の売却による収入
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XXX |
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有形固定資産の取得による支出
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－XXX |
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有形固定資産の売却による収入
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XXX |
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| 投資有価証券の取得による支出 |
－XXX |
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投資有価証券の売却による収入
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XXX |
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貸付けによる支出
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－XXX |
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貸付金の回収による収入
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XXX |
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投資活動によるキャツシュ・フロー
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XXX |
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Ⅲ 財務活動によるキャッシュ・フロー
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短期借入れによる収入
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XXX |
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短期借入金の返済による支出
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－XXX |
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| 長期借入れによる収入 |
XXX |
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長期借入金の返済による支出
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－XXX |
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社債の発行による収入
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XXX |
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社債の償還による支出
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－XXX |
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株式の発行による収入
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XXX |
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自己株式の取得による支出
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－XXX |
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配当金の支払額
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－XXX |
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財務活動によるキャッシュ・フロー
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XXX |
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| Ⅳ 現金及び現金同等物に係る換算差額 |
XXX |
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| Ⅴ 現金及び現金同等物の増加額（又は減少額） |
XXX |
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| Ⅵ 現金及び現金同等物の期首残高 |
XXX |
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| Ⅶ 現金及び現金同等物の期末残高 |
XXX |
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過去問題
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計算式
| 営業収入 |
売上高－売上債権＋前受金 |
| 商品の仕入れによる支出 |
売上原価＋買入債務－棚卸資産－前払金 |
| 人件費の支出 |
販売費及び一般管理費（人件費関連）＋賞与引当金＋退職給付引当金＋未払金（人件費関連）＋未払費用（人件費関連）－役貝賞与金 |
| その他の営業支出 |
販売費及び一般管理費（人件費以外）＋貸倒引当金＋減価償却費
＋未払金（人件費以外）＋未払費用（販管費関連）－前払費用（販管費関連）
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| 利息及び配当金の受取額 |
受取利息・配当金＋前受収益－未収収益 |
| 利息の支払額 |
支払利息－前払費用＋未払費用 |
| 損害賂償金の支払額 |
損害賠償損失 |
| 法人税等の支払額 |
法人税・住民税及び事業税＋未払法人税等 |
