平成１５年度１次試験解答：財務・会計
設問１６
解答：設問１：イ 設問２：エ 設問３：イ 設問４：イ
ディスカウント・キャッシュフロー（DCF法）に関する問題である
（設問1）
| ０ | = -5000+2000× |
|
⇒0=-5000+2000×(割引率rのときの年間現金係数)
⇒割引率rの時の年金原価係数=5000÷2000=2.5
年金現価係数表
より、この値は割引率が9％から10％の間に存在することがわかる。よって【 Ａ 】に9、【 Ｂ 】に10が入る。
解説省略
（設問３）
投資案の内部利益率は次のように求められる。
| 投資案の内部利益率 | 【13】 ％＋ | ２．３６−２．３３ | ＝１３．６％ |
| ２．３６−２．３２ |
（設問4）
相互排他的投資とは、２つの投資案を同時に実行することができず、必ず１つを選択して他方を棄却しなければならないということである。反対に独立投資であるのならば、複数の投資案を同時に実行することは可能である。
| ａ | 両案が相互排他的投資であれば、両案ともに採択すべきである。 →両案が相互排他的投資である以上、両案ともに採択することはできない。 |
| ｂ | 両案が相互排他的投資であれば、再投資利益率が５％である限り、V 案だけを選択すべきである。 →○：正しい |
| ｃ | 両案が相互排他的投資であれば、再投資利益率が５％である限り、W 案だけを採択すべきである。 |
| ｄ | 両案が独立投資であれば、両案ともに採択すべきである。 →○：V案、Ｗ案ともに正味現在価値が正なので両案ともに採択すべきである。 |
| ｅ | 両案が独立投資であれば、V 案だけを採択すべきである。 →×：V案、Ｗ案ともに正味現在価値が正なので両案ともに採択すべきである。 |
| ｆ | 両案が独立投資であれば、W 案だけを採択すべきである。 →×：V案、Ｗ案ともに正味現在価値が正なので両案ともに採択すべきである。 |
設問１７
解答：設問１：イ 設問２：イ 設問３：イ 設問４：エ 設問５：イ
（設問１）
直説法によるキャッシュフロー計算式の問題である。
営業収入は、次の式で求められる。
営業収入=売上高−売上債権の増分+前受金の増分
20,000（売上高）-（1800-800）（売上債権）+0(前受金)=19,000
よって解答は（イ）１９、０００ である。
（設問2）
直説法によるキャッシュフロー計算式の問題である。
商品仕入による支出は、次の式で求められる。
商品仕入による支出=売上原価＋仕入債務の減少分＋棚卸資産増加高−前払金増加高
16,900（売上原価）+（900-800）(仕入債務の減少分)+(600-500)(棚卸卸資産増加高)-0(前払金増加高)=17,100
よって解答は、（ウ）△１７、１００ である。
（設問3）
直説法によるキャッシュフロー計算式の問題である。
人件費の支出は、次の式で求められる。。
人件費の支出=人件費＋役員賞預金
800(人件費)+40(役員賞与金)=840
よって解答は（イ）△８４０である。
- 第１様式が直説法による様式である。また第２様式が間接法による様式である。
- 間接法の最初の項目は税引前当期純利益(又は税引前当期純損失)が入る。
よって解答は、【（エ）第１様式は直接法、第２様式は間接法と呼ばれ、 D には「当期純利益」 が入る。】が解答である。
（設問５）損益計算書において、当期純利益と営業利益の間に「支払利息」がある。また支払利息は80である。
よって解答は、（イ）E：「支払利息」 F：８０である。
設問１８
解答：ウ
分散は次の式で求めることができる。
分散=(偏差2×その確立)の和
※偏差：とる確立のある値-期待値
| 確立 | 投資収益率 | 期待値 | 偏差 | 偏差2×確立 | 分散 |
| 0.20 | 4.0% | 6.0 (4.0×0.20)+ (6.0×0.60)+ (8.0×0.20)=6.0 |
-2(4-6) | 0.8(4×0.2) | 1.6 (0.8+0+0.8) |
| 0.60 | 6.0% | 0(6-6) | 0(0×0.2) | ||
| 0.20 | 8.0% | 2(8-6) | 0.8(4×0.2) |