平成２０年度１次試験解答：運営管理
設問３１
解答：エ
| （ア） | 消費者の手に届きやすく､崩れないように安定した陳列をすることが重要になる。 →○：陳列をする際には、適度な量と、手に取りやすい高さにすることが重要である。 |
| （イ） | 商品の大きさ､形態､色などによって陳列の高さを決定することが重要になる。 →○：商品の大きさ､形態､色などの商品の要素によって、高さを決定することが重要になる。 |
| （ウ） | 商品の分類やレイアウトなどにより､消費者の立場から商品の陳列位置を決定することが重要になる。 →○：商品の分類やレイアウトによって消費者は探している商品をすぐに見つけることができる。 |
| （工） | 陳列什器やPOP広告の訴求を優先することが重要になる。 →×：陳列什器やPOP広告は商品の特徴を説明し、見やすくするためのものであるべきである。陳列什器やPOP広告を目立たせることは、本末転倒である。 |
| （オ） | 用途の類似する商品を比較できるように分類した上で､それらを一定の幅にまとめて陳列することが重要になる。 →○：同一グループ商品をまとめて分類することで、買い手も比較しやすくなる。 |
設問３２
解答：ウ
| （ア） | スペース収益性は､粗利益率と単位スペース当たり在庫額の2つから構成されている。 →単位スペース当たり在庫額から構成されるのは、売り場効率性である。 |
| （イ） | スペース収益性は､単位スペース当たり粗利益額を高めることで向上する。 →○：スペース収益性は､粗利÷売場面積で求めることができる。 |
| （ウ） | スペース収益性は､店舗や商品カテゴリーなどの各レベルで生資性を示すことができる。 →○：スペース収益性を高めるためには、カテゴリーマネジメントとの連携は重要である。 |
| （工） | スぺース収益性を指標化することによって、マーチャンダイジング､インストア･マーチャンダイジング､新商品導入管理の改善に役立てることができる。 →○：スぺース収益性を指標化することによって、マーチャンダイジング､インストア･マーチャンダイジング､新商品導入管理の改善に関する数値的な分析が可能になり、客観的な判断を行うことができる。 |
設問３３
解答：オ
- ニーズ距離の最小化
→e：消費者の関連購入の割合の高い商品を近接して配置することで、関連購入の促進を目指すことである。 - 視認性の最大化
→d：陳列そのものが有するストーリー性やカラー･コンディショニングなど、陳列棚全体が見渡せるようにすることである。 - 単位売上高の均等化
→c：品目別の陳列量について､単位面積当たりの売上高がすべての売場で均等になることを目指すことである。 - シェルフごとのROIの均衡化
→b：「品目別純利益÷単位面積当たりの投資額」が､すべての売場で均衡するように品目別の面積配賦を目指すことである。
なお、シェルフごとのROIの均衡化とは、シェルフ（棚）ごとのROI(投資利益率 ) のことである。 - 商品力･販売力の結合
→a：良い売場に強い商品を配置することを目指すことである。
よって5とaの組み合わせが正しいので、オが解答である。
設問３４
解答：オ
- 客数増大戦略
→e：市場占拠率及び世帯浸透率が高く､購入頻度が高い商品 - 客単価増大戦略
→該当するものはない。客数大戦略で囲い込んだ消費者に、さらに購入を促す戦略である。 - 利益貢献戦略
→d：単品価格,値入率及びロイヤルティが総じて高いものの､価格弾力性が総じて低い商品 - 興奮増大戦略
→b：新商品､季節性の高い商品及び急成長の商品 - イメージ向上戦略
→a：市場占拠率及び世帯浸透率が高く､購入頻度が高い商品 - 陣地防衛戦略
→標的顧客が好んで購入し､競合他店においても頻繁に販売促進する商品
設問３５
解答：ウ
| （ア） | 原価加算法とは、競争企業の設定価格に対して競争的水準に決定する方法である。 →×：原価加算法（コスト・プラス法）とは、原価に妥当な費用と利益を加えた額を価格とする方法である。 |
| （イ） | 市場価格法とは､商圏内の競争価格の主導権を確保する水準で決定する方法である。 →×：市場価格法とは､需給関係などにより価格の決定が市場に自由にゆだねられている価格のことである。 |
| （ウ） | 心理的価格決定法には.小売価格を500円とせず498円とするような､端数価格と呼ばれる価格決定方法もある。 →○：ある価格、あるいはある製品に対して持つ消費者の独特の心理的反応を期待して設定される価格である。 |
| （工） | マークアップ法とは､小売業の名声や有名ブランド商品のイメージを積極的に活用・維持するために相対的に高く決定する方法である。 →×：マークアップ法とは､小売業者や卸売業者による売価決定法であり、仕入原価にある一定の利益率または利益額を加えて価格を設定する方法である。 |
| （オ） | 模倣的価格決定法とは､単品別に成立していると考えられる慣習的小売価格によって決定する方法である。 →×：模倣的価格決定法とは､競争企業の価格を模倣したり、少し安くしたりして価格を設定する方法である。 |