トップページ経営情報システムトップページ過去問題 平成24年度 問題 >平成24年度解答

平成24年度1次試験解答:経営情報システム

設問21

解答:イ

(ア) IDS(Intrusion Detection System)の導入
→×:IDS(Intrusion Detection System:侵入検知システム)は、通信回線を監視し、ネットワークへの侵入を検知して管理者に通報するシステムである。入口対策である。
(イ) RAT(Remote Access Trojan/Remote Administration Tool)による内部proxy通信いわゆるCONNECT接続の検知遮断
→○:RAT(Remote Access Trojan/Remote Administration Tool)による内部proxy通信いわゆるCONNECT接続の検知遮断は、マルウェアの挙動を防止することとなる。
(ウ) パッチファイルの適用による脆弱性対策
→×:パッチファイルの適用による脆弱性対策は入口対策である。
(エ) ファイアウォールによるステルス機能の導入
→×:ファイアウォールによるステルス機能とは、外部からの攻撃に対して入口があることを隠すことである。入口対策である。

←問題に戻る

設問22

解答:エ

(ア) インターネットを介して、顧客情報を収集してそれをデータベース化した場合、それが漏洩しないようにするにはウイルス対策を行えばよい。
→×:ウィルス対策だけではなく、インターネットを介した不正アクセスへの対策も必要である。
(イ) インターネットを介して、顧客に送り先等の他に年齢、家族構成などを入力してもらう場合、その用途については顧客に知らせる必要はない。
→×:個人情報を取得する際には、原則として、あらかじめ本人に対して利用目的を明示しなければならない。
(ウ) 取引企業、顧客との情報のやりとりは、暗号化することが好ましいが、その場合に用いる公開鍵暗号方式とは、関係者の間で共通鍵を設定して、情報を暗号化する方式である。
→×:公開鍵暗号とは、対になる2つの鍵を使ってデータの暗号化・復号を行う暗号方式。関係者の間で共通鍵を設定して、情報を暗号化する方式は共通鍵暗号方式である。
(エ) ファイアウォールを自社コンピュータに対する不正アクセスの防止手段として利用する場合、どのような内容のアクセスを拒否するのかをあらかじめ設定する必要がある。
→○:ファイアウォールのパケットフィルタリング機能に該当する。

←問題に戻る

設問23

解答:ア

(ア) 本システムの構築には多様な案が考えられるが、それらを検討する場合に、システム開発のプロジェクト遂行に関するリスクと、システムによってもたらされるベネフィットとの軸の視点から、それらの案を評価するポートフォリオ分析が有用である。
→○:ポートフォリオ分析とは、重要な2つの指標(リスクとベネフィット)の組み合わせにより平面へ要素を配置する(マトリクスを作る)分析方法。
(イ) 本システムへの投資をTCOで評価する場合、従業員の教育などにかかわる技術サポートコスト、セキュリティ管理などにかかわる管理コスト、コンピュータの利用にかかわるエンドユーザコストの3つの視点から行う。
→×:TCO(Total Cost of Ownership)とは、コンピュータシステムの導入、維持・管理などにかかる費用の総額である。TCOではシステム導入に関わるハードウェアやソフトウェアの初期費用も評価額に含める必要がある。
(ウ) 本システムを評価する場合、顧客がどう評価するかが重要であり、このような視点から、顧客ならば提案されたシステムをいくらなら購入するかを算定してもらうリアルオプションプライシングと言われる手法を採用することが妥当である。
→×:リアルオプションプライシングとは、不確実性の高い事業環境下において、経営やプロジェクトが持っている意思決定の選択権や自由度のことである。意思決定者の将来における意思決定や企業の行動変更によって創出されるキャッシュフローを原資産としたオプションである。システム投資に対する顧客の評価額を意味するものではない。
(エ) 本来、システム導入は合理化のためであり、従って、システム導入に際して従業員何人を減らすことができるかを算定できれば、本システムの投資価値は判断できる。
→×:システム導入は合理化だけが目標ではない。また人員削減だけがシステムの投資価値の判断基準ではない。

←問題に戻る

設問24

解答:ア

説明変数が1つの場合を単回帰分析、複数の変数から1つの変数を予測しようとする場合に重回帰分析が使用される。

重回帰分析は、二重根で求めた値のため、マイナスになることはない。

したがって、アが正解である。

←問題に戻る

設問25

解答:エ

2項検定は、2つのグループに分類されたデータの比率が理論的に期待される分布から有意に偏っているかどうかを2項分布を利用して調べる検定である。売上高が50万円になる確立とたまたま52万円になる確立を計算するのに適している。

したがって、エが正解である。

←問題に戻る
Copyright(C)Katana All right reserved.