平成２３年度１次試験解答：経営情報システム
設問１１
解答：イ
| （ア） | Bluetooth は10ｍ以内であれば、すべての対応機器に反応してしまい、接続する機器が特定できないので、この事務所ではBluetooth 機能付きのキーボードは使うべきではない。 ⇒×：Bluetoothではペアリング(2台のBluetoothデバイスの接続設定を行なうこと)が必要となる。ペアリングを行なわないと機器は反応しないのですべての対応機器に反応することはない。 |
| （イ） | PCやプリンタとブロードバンドルータの接続をWPAと呼ばれる暗号化方式で認証する場合、PCやプリンタ側ではブロードバンドルータで設定したSSIDとWPAキーを入力する。 ⇒○：WPAとは、無線LANの業界団体Wi-Fi Allianceが2002年10月に発表した、無線LANの暗号化方式の規格。従来採用されてきたWEPの弱点を補強し、セキュリティ強度を向上させたものである。WPAは、従来のSSIDとWEPキーに加えて、ユーザ認証機能を備えた点や、暗号鍵を一定時間毎に自動的に更新する「TKIP」(Temporal Key Integrity Protocol)と呼ばれる暗号化プロトコルを採用するなどの改善が加えられている。 |
| （ウ） | デスクトップPCとノートPCの間のファイル交換は、Bluetooth によっては行えず、無線LANとブロードバンドルータを介して行う。 ⇒×：Bluetooth によってデスクトップPCとノートPCの間のファイル交換は可能である。 |
| （エ） | ノートPCとプリンタは、USB接続端子があっても、ひとたびワイヤレス接続の設定をすると、以後はUSB接続ができなくなる。 ⇒×：無線LAN機能の設定をしてもUSB接続は可能である。 |
設問１２
解答：イ
| ａ | ドメイン名・ホスト名とIPアドレスを対応付ける機能を持ち、Webクライアントからのアドレス指定の際の問い合わせなどに答える。 ⇒DNS(Domain Name Server)とは、インターネット上でのコンピュータの名前にあたるドメイン名を、住所にあたるIPアドレスと呼ばれる4つの数字の列に変換するコンピュータ。 |
| ｂ | 事務所内のLANにPCが接続された時、当該PCが使用するIPアドレスを割り当てる。 ⇒DHCP(Dynamic Host Configuration Protocol)とは、インターネットなどのネットワークに一時的に接続するコンピュータに、IPアドレスなど必要な情報を自動的に割り当てるプロトコル。ネットワーク設定を手動で行わなくてもすぐに適切な設定で接続することができ、ネットワークの設定に詳しくないユーザでも簡単に接続できる。また、ネットワーク管理者は多くのクライアントを容易に一元管理することができる。 |
| ｃ | グローバルIPアドレスと事務所内のプライベートIPアドレスの交換を行う。 ⇒NAT(Network Address Translation)とは、インターネットに接続された企業などで、一つのグローバルなIPアドレスを複数のコンピュータで共有する技術。 |
したがって、イが正解である。
設問１３
解答：ウ
IS(Information System)とは、情報を適切に保存・管理・流通するための仕組み。通常、コンピュータとネットワーク、およびそれを制御するソフトウェア、その運用体制までを含んだものを指す。コンピュータを用いない「情報システム」は、言葉の意味として矛盾しているわけではないが、現代ではほとんどの場合、情報システムは「コンピュータシステム」と同義として用いられる。
| （ア） | ITガバナンス機能の不在 ⇒×：ITガバナンスはITへの投資・効果・リスクを継続的に最適化する為の組織的な仕組みのことである。設問ではITガバナンス機能の不在とはいえない。 |
| （イ） | 開発プロジェクトの失敗 ⇒×：開発・運用の担当要員は確保されているので、開発プロジェクトの失敗とはいえない。 |
| （ウ） | 経営戦略とIT戦略のギャップ ⇒○：経営戦略を無視したISの導入は大きな問題となり得る。 |
| （エ） | システム処理能力の不足 ⇒×：開発・運用の担当要員は確保されているので、システム処理能力の不足とはいえない。 |
設問１４
解答：エ
電子記録債権法とは、企業が保有する手形や売掛債権を電子化し、インターネットで取引できるようにして、紙の手形に代わる決済手段として、債権の流動化を促進し、事業者の資金調達の円滑化等を図ることを目的とする法律である。
| （ア） | 参加金融機関は全国銀行協会正会員だけである。 ⇒×：参加金融機関は全国の都市銀行、地方銀行、信用金庫，信用組合、商工中金等も含まれる。 |
| （イ） | 電子記録債権にも手形同様に印紙税が課税される。 ⇒×：証券を作成しないので印紙は不要である。したあって、印紙税も不要である。 |
| （ウ） | 電子債権記録機関は全国銀行協会が設立した「でんさいネット」だけである。 |
| （エ） | 利用者には個人事業主が含まれる。 ⇒○：利用者には個人事業主が含まれる。 |
設問１５
解答：ア
- M-OLAP(Multi-dimensional On-line Analytical Processing)
- 蓄積したデータから生成した要約情報をサーバ側で多次元データベースに格納し、クライアントからの処理要求に応じてデータを切り出して創出する
- R-OLAP(Relational On-line Analytical Processing)
- サーバ側のリレーショナルデータベースに格納されたデータを直接検索・集計し、結果をクライアント側で多次元データに構成して視覚化する
| （ア） | 業務システムのマスターテーブルに存在しない、分析のためのカテゴリ項目の設定が難しい。 ⇒○：R-OLAPの説明である。 R-OLAPはクライアントがサーバ側のデータベースを直接操作する。したがって存在しない、分析のためのカテゴリ項目の設定が難しい。 |
| （イ） | 集計結果を保持するために大きなメモリが必要になる。 ⇒×：M-OLAPの説明である。M-OLAPは集計結果を保持するために大きなメモリが必要になる。 |
| （ウ） | 要約情報を事前に作成するために、まとまった時間が必要になる。 ⇒×：M-OLAPの説明である。要約情報を事前に作成するのはM-OLAPである。 |
| （エ） | 利用者のデータ分析要求に対する応答が早い。 ⇒×：M-OLAPの説明である。M-OLAPはあらかじめ、必要な分（期間・カテゴリ）だけキューブに取り出しているので、アクセスするデータ量が少なく処理速度が速い。 |