平成２４年度１次試験解答：企業経営理論
設問２６
解答：設問１：ウ 設問２：ア
（設問１）
| （ア） | 感情的関与によって形成された態度は変化しにくい。 →×：感情定期関与とは、消費者が材やサービスについてあまり知識を持っておらずイメージなどの感情的要員で商品を評価し態度を決めることである。感情的関与によって形成された態度は変化しやすい。 |
| （イ） | 関与が高まってくると消費者の情報処理は単純化される。 →×：関与とは消費者のこだわりのことである。したがって、関与が高まってくると消費者の情報処理は複雑化される。 |
| （ウ） | 関与が高まってくると消費者の注意や情報探索の量が増加する。 →○：関与とは消費者のこだわりのことである。関与が高まってくると消費者の注意や情報探索の量が増加する。 |
| （工） | ブランドに対する関与の水準は、そのブランドを含む製品カテゴリーに対する関与に規定される。 →×：ブランドに対する関与の水準は、そのブランドを含む製品カテゴリーに対する関与に影響は受けるであろうが、規定されるとまではいえない。 |
（設問２）
次のようになる。
設問２７
解答：イ
準拠集団とは社会学、社会心理学の用語。人の価値観、信念、態度、行動などに強い影響を与える集団の事。家族、地域、学校、職場など。
| （ア） | 近年家族の個人化が進んでおり、家族の消費者行動への影響を分析する際には、ライフサイクルだけでなく、ライフコースにも注目する必要がある。 →×：適切である。ライフコースとは、個人が一生の間にたどる道筋のこと。具体的な人生の道程、キャリア経歴のようなものである。 |
| （イ） | 準拠集団とは、家族、職場、世代など、個人が直接・間接に所属している集団のことである。 →○：不適切である。準拠集団とは社会学、社会心理学の用語。人の価値観、信念、態度、行動などに強い影響を与える集団の事。※家族、地域、学校、職場など。 |
| （ウ） | 準拠集団は消費者にとって、情報源となるだけでなく、価値観や規範の形成要因ともなる。 →×：適切である。 |
| （工） | プライベートな場面で使用される製品よりも、パブリックな場面で使用される製品の方がそのブランド選択において準拠集団の影響は大きくなる。 →×：適切である。パブリックな場面で使用される製品の方が、準拠集団の影響は大きくなる。 |
設問２８
解答：設問１：イ 設問２：ア
(設問１)
| （ア） | 語句連想法 →×：語句連想法とは、ある語句、単語、フレーズを対象者に提示して最初に対象者の心によぎる言葉を言ってもらう手法である。 |
| （イ） | 第三者技法 →○：第三者技法とは、対象者自身のこととして聞かず、第三者（対象者の友人、近所の人、ごく普通の一般の人など）のこととして尋ね、第三者に投影して、本人の考えを引き出す手法である。 |
| （ウ） | 文章完成法 →×：文章完成法とは、対象者に対して不完全な短い文章を見せて再最初に頭に浮かぶことばや文章などを挿入して文章を完成するよう求めることにより、調査対象者の深層心理を探る手法のことである。 |
| （工） | 物語法 →×：物語法とは、利害関係のないおとぎ話の世界に連れて行き他人のことを話させることで、調査対象者の深層心理を探る手法のことである。 |
| （オ） | ロールプレイング法 →×：ロールプレイング法とは、一定の場面を想定しそこでの役割を演じさせることで調査対象者の深層心理を探る手法のことである。 |
(設問２)
| ａ | サンプル・サイズの確保が困難。 →○：インターネット調査で、適切なサンプル・サイズを確保することができるようになった。 |
| ｂ | 解釈の客観性の確保が困難。 →○：テキスト・マイニングを用いることでその問題が克服された。テキストマイニングとは、定型化されていない文章の集まりを自然言語解析の手法を使って単語やフレーズに分割し、それらの出現頻度や相関関係を分析して有用な情報を抽出する手法やシステムである。 |
| ｃ | ビジュアル助成が困難。 →×：ビジュアル助成とは、ビジュアル（写真や絵画など）を補助的に提示して回答してもらうことである。モチベーション・リサーチでは、ビジュアル助成を用いることもあるので困難とはいえない。 |
| ｄ | 非合理的な動機の把握が困難。 |
設問２９
解答：イ
| （ア） | 営業のプレゼンテーションにおいて、自社の企業理念が顧客志向であることを訴求する。 →○：A社の新製品によって消費者の利便性が高まる。こうした特徴をアピールするためにも自社の企業理念が顧客志向であることを訴求することは適切である。 |
| （イ） | 大手メーカーの受注を確保するため、製品形態に加え、サービス対応や配送なども徹底的に当該顧客のニーズに合わせてカスタマイズする。 →×：画期的な食品容器のメリットを活かすべきであり、サービス対応や配送なども徹底的に当該顧客のニーズに合わせてカスタマイズする必要はない。 |
| （ウ） | 製品特性を活かして、小売店での陳列などを含めた提案営業を行う。 →○：小売店での陳列などを含めた提案営業は、製品特性をアピースするのに有効である。 |
| （工） | パブリシティや広告などの非人的情報によるプロモーションを行う。 →○：パブリシティや広告などの非人的情報によるプロモーションを行うことで新製品の存在をアピースすることができる。 |
設問３０
解答：イ
ブランドは製品やその販売者を識別する印として【Ａ：差別化】の基礎となると同時に、製品に関する責任の所在を明確にすることで品質や機能を保証する役割を果たす。これがブランドの基本機能であるが、優れたブランドが有する機能はこれだけにとどまらない。
たとえば、これまでに食品や飲料のブラインド・テストでたびたび示されてきたように、ブランドが消費者の【Ｂ：知覚】を変化させることがある。また、｢○○ならば耐久性は心配ないだろう｣というように、購買行動における消費者の情報処理をブランドが単純化することもある。
こうしたブランドの諸機能によって、競合他社に対して個別市場を形成することで【Ｃ：プレミアム価格】が可能になる。また、消費者の【Ｄ：ブランド・ロイヤルティ】を形成することで、流通組織化の基盤をつくることができる。ｓ