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直説法とは

 直説法は、期中の収入額と支出額の総額を記載することにより、期中における資金の増減を明らかにする方法である。

直説法における具体例

キャッシュ・フロー計算書
自 平成×年×月×日 至 平成×年×月×日
T 営業活動によるキャッシュ・フロー
    営業収入 XXX 計算式
    原材料又は商品の仕入れによる支出 −XXX 計算式
    人件費の支出
−XXX 計算式
    その他の営業支出
−XXX 計算式
      小   計
XXX  
    利息及び配当金の受取額
XXX 計算式
    利息の支払額
−XXX 計算式
    損害賠償金の支払縮
−XXX 計算式
    法人税等の支払額
−XXX 計算式
    営業活動によるキャッシュ・フロー
XXX  
U 投資活動によるキャッシュ・フロー
   
    有価証券の取得による支出
−XXX  
    有価証券の売却による収入
XXX  
    有形固定資産の取得による支出
−XXX  
    有形固定資産の売却による収入
XXX  
    投資有価証券の取得による支出 −XXX  
    投資有価証券の売却による収入
XXX  
    貸付けによる支出
−XXX  
    貸付金の回収による収入
XXX  
  投資活動によるキャツシュ・フロー
XXX  
V 財務活動によるキャッシュ・フロー
   
    短期借入れによる収入
XXX  
    短期借入金の返済による支出
−XXX  
    長期借入れによる収入 XXX  
    長期借入金の返済による支出
−XXX  
    社債の発行による収入
XXX  
    社債の償還による支出
−XXX  
    株式の発行による収入
XXX  
    自己株式の取得による支出
−XXX  
    配当金の支払額
−XXX  
  財務活動によるキャッシュ・フロー
XXX  
W 現金及び現金同等物に係る換算差額 XXX  
X 現金及び現金同等物の増加額(又は減少額) XXX  
Y 現金及び現金同等物の期首残高 XXX  
Z 現金及び現金同等物の期末残高 XXX  
過去問題 過去問題

計算式

項目 計算式
営業収入 売上高−売上債権+前受金
商品の仕入れによる支出 売上原価+買入債務−棚卸資産−前払金
人件費の支出 販売費及び一般管理費(人件費関連)+賞与引当金+退職給付引当金+未払金(人件費関連)+未払費用(人件費関連)−役貝賞与金
その他の営業支出 販売費及び一般管理費(人件費以外)+貸倒引当金+減価償却費
+未払金(人件費以外)+未払費用(販管費関連)−前払費用(販管費関連)
利息及び配当金の受取額 受取利息・配当金+前受収益−未収収益
利息の支払額 支払利息−前払費用+未払費用
損害賂償金の支払額 損害賠償損失
法人税等の支払額 法人税・住民税及び事業税+未払法人税等
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